近年、商品購入やサービスを紹介するのに広告ではなくUGCを利用している企業が増えてます。
UGCを利用することにより、実際に自分がその商品やサービスを利用したらどうなるかという想像をお客様により掻き立たせることができます。
このように便利なUGCですが、間違った使い方をしてしまうと効果が得られないため、しっかりとした施策が必要です。
当記事では、UGCの施策方法や実際にUGCを利用して成功している企業の施策事例を紹介します。
UGCとは
UGCとは、SNSなどの口コミや画像を使ったコンテンツの総称です。
会社の商品の口コミや画像をSNS上から収集、公式アカウントでリツイートや拡散し、購買に繋げる企業が増えています。
実施可能な5つのUGC
実施可能な5つのUGCは下記の通りです。
- 公式アカウントで、優れたユーザーのコンテンツを拡散する
- ハッシュタグを利用して、商品を知ってもらう
- インスタ映えしそうな商品を提供する
- 商品にハッシュタグキャンペーンを促すチラシを同梱
- 社内スタッフの投稿を紹介する
順を追って解説します。
施策①公式アカウントで、優れたユーザーのコンテンツを拡散する
twitterやInstagramには拡散機能があります。
口コミや商品の写真を投稿してくれるユーザーを公式アカウントで拡散することで、実際に使っている画像などを興味のある人に伝え、購入へと繋がります。
投稿を拡散してもらえることを知ると、他の利用者も自分の投稿をシェアしてほしいと思い、ハッシュタグやタグ付けで会社名を貼り付けてもらえます。
貼り付けてもらうことで、無料で会社名の知名度も上がります。
施策②ハッシュタグを利用して、商品を知ってもらう
Instagramに商品やサービスについて投稿するときには、ハッシュタグをつけて拡散すると、ハッシュタグで検索した人に見てもらえます。
関係ないハッシュタグではなく、有効なハッシュタグを使うことで、来店や購入に繋がります。
施策③インスタ映えしそうな商品を提供する
写真を投稿するだけでは、たくさん拡散してもらえません。
たくさん拡散してもらうためには、商品に注目してもらえるように工夫をすることが重要です。
インスタ映えするような商品を提供することでいろいろな人に知ってもらえます。
施策④商品にハッシュタグキャンペーンを促すチラシを同梱
InstagramやTwitterでよく見る、「ハッシュタグをつけると○○プレゼント」のようなキャンペーンを実施すると、拡散に繋がります。
実際に商品を買って撮影し、投稿してくれることで興味を持った人にも購入を促せるので効果抜群です。
施策⑤社内スタッフの投稿を紹介する
使ってくれた人の投稿だけを頼るのではなく、スタッフが実際に体験した写真を投稿することも必要です。
社内スタッフは、商品やサービスをよく知っているので、利用者だけでは補えない情報を投稿することで詳しい情報を興味のある人にお知らせできます。
社内スタッフを一般の利用者が使用した「やらせ投稿」はバレて炎上する危険性がある注意が必要です。
投稿を紹介する際は、社内スタッフが投稿しているということを明らかにしておくことが大事です。
UGCを活用している企業の施策事例4選
UGCを活用している会社の施策事例を4つ紹介します。
株式会社kadokawa
株式会社kadokawaは、絵本の販売で有名な会社です。
実施したキャンペーン
お子さまの年齢ごとにアンバサダーを起用
2020年から年齢ごとにアンバサダーを起用し、情報を発信する施策を実施しました。
お父さん・お母さんが読んだ絵本をInstagramで投稿してもらうことで、絵本についてのリアルな口コミやレビューを拡散してもらえます。
拡散された投稿は、他のお父さん・お母さんに届き、投稿の手本になります。
知ってもらえることで投稿へのハードルを低くでき、kadokawa絵本の投稿が増えます。
kadokawa絵本に興味ある人に情報源となり、売上も向上します。
カルビー株式会社
カルビー株式会社は、ポテトチップスなどのお菓子を販売している会社です。
実施したキャンペーン
グラノーラ「フルグラ」の商品販売30周年を記念したありがとうキャンペーン
30周年を迎えたフルグラを使ったキャンペーンを実施しました。
Instagramでフルグラを使ったモザイクアート写真を投稿してもらいました。
投稿をいろんな人に見てもらうことで、キャンペーンの拡散やフルグラに興味がある人に購入してもらえたりと成功しました。
キャンペーンの拡散により、30周年も食べられ続けているという認知にも繋がりました。
株式会社ニトリ
株式会社ニトリは、家具の品揃えや店舗数の多さで家具屋さんとして有名な会社です。
実施したキャンペーン
ニトリの商品に関するツイートを引用リツイートで紹介
利用者がニトリで買った商品をTwitterで紹介すると、引用リツイートで拡散しました。
引用には、商品名とその商品のURLを入れることで、興味のある人にすぐ購入画面までいける施策を実施しました。
ハッシュタグがない投稿でも、ニトリという文字が入っていたら引用リツイートするので、拡散する数も多いです。
ハッシュタグのない投稿には、引用リツイートでハッシュタグを追加しています。
ハッシュタグの需要が高まり、どんな製品があるのかとクリックすることで、購入したい商品に追加でどんどん購入ということが考えられます。
オンジャパン
オンジャパンは、スイス発のシューズとアパレルブランドの会社です。
実施したキャンペーン
企業側が決めたハッシュタグを使って投稿するように呼びかけ
Instagramで投稿するときにつけてもらいたいハッシュタグを決めて呼びかけました。
どうしてもバラバラになってしまうハッシュタグを統一することで、購入したい人はそのハッシュタグをクリックすると、たくさんの商品が見られるので興味や購入意欲が高まります。
特定のハッシュタグを使うことによって、商品のファンを繋ぎ、コミュニケーション作りに繋げています。
UGCが向いていない業界
UGC施策が向いていないのは、BtoB業界です。
BtoBとは
「Business to Business」の略。
メーカーと棚売り、棚売りと小売の間で取引をする業界のこと。
消費者に販売する業界ではないため向いていません。
BtoB業界は、顧客が法人なので、InstagramやTwitterに写真や口コミが載りません。
BtoB業界はUGCを施策するより、ホームページなど違う面を改善する必要があります。
まとめ
当記事では、UGCの施策方法や実際にUGCを利用して成功している企業の施策事例を紹介しました。
- 公式アカウントで、優れたユーザーのコンテンツを拡散する
- ハッシュタグを利用して、商品を知ってもらう
- インスタ映えしそうな商品を提供する
- 商品にハッシュタグキャンペーンを促すチラシを同梱
- 社内スタッフの投稿を紹介する
上記のような施策を行うことで、購入意欲が向上したり、サービスが多くの人に伝わります。
今まで公式サイトでSNSの口コミや写真を全然利用したことがなかった方は、当記事を参考にしてみてください。
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